養育費はいくら請求できる？

「養育費って、いくら請求していいの？」「希望額に根拠がないと通らない？」
養育費調停に臨む前、私もそんな不安でいっぱいでした。

特に子どもが中学生〜高校生になると、進学費用や通学費、修学旅行などの負担が一気に増えます。
「このまま一人で支え続けるのは難しい」と感じ、私は家庭裁判所に養育費の調停を申し立てる決意をしました。

この記事では、
「どうやって希望額を決めたか？」
「必要な費用をどのように具体的に洗い出したか？」
私自身の体験をもとに、見積もり資料の作り方や調停で伝えるための工夫をご紹介します。

進学費用から希望額を具体的に算出する方法

養育費希望額は“具体的な根拠”がカギ

調停の場で、「もっと養育費がほしい」と感情だけで訴えても、話はなかなか進みません。

私は、「これだけは最低限協力してほしい」というラインに絞って、必要な費用をリスト化しました。

• 長女・次女が希望する高校の入学金

• 制服や体操服、教材費

• 通学の定期代

• 研修旅行の積立

• PTA会費や施設利用料、i pad使用料

逆に、矯正費や食費、娯楽費などはあえて除外し、相手にとっても納得しやすい“最低限の教育費”に限定しました。

年間費用を月額に分割して、見える化！

年間でかかる費用を「月額に換算」することで、相手にとっても“具体的にイメージ”が伝わりやすくなります。

たとえば以下のように、1年分の支出を12ヶ月で割って月あたりの必要額を出しました。

高校進学に向けた費用一覧【長女】